ハラスメント防止研修の決定版! 「組織マネジメント研修 パワハラを根本的に防止する」を開発-人材採用と人材育成の人事専門誌-日本人材ニュース


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2018-05-30

インソース

ハラスメント防止研修の決定版! 「組織マネジメント研修 パワハラを根本的に防止する」を開発

「働くを楽しくする」サービスを提供する株式会社インソース(本社:東京都千代田区、代表取締役執行役員社長:舟橋孝之、証券コード:6200、以下「当社」)はこの度、新作研修「組織マネジメント研修 パワハラを根本的に防止する」をリリースしましたので、お知らせします。

当社は、年間約21千名に対してハラスメント防止研修を実施しております(※2017年4月~2018年3月)。一般的なパワハラ防止対策は、個人を対象にした、パワハラの定義や具体的なNG行為の把握などの倫理観向上が中心でした。しかしパワハラを根本的に防止するためには、個人の倫理観だけに任せるのではなく、組織をつくる上級管理職や役員のマネジメントが重要です。
そこで当社は、経営の視点から、ハラスメント防止と業績向上を同時に実現する高次元マネジメントを学ぶ研修を開発いたしました。

■組織マネジメント研修 ~パワハラを根本的に防止する
 https://www.insource.co.jp/kanrisyoku/manager-without-powerharassment.html

■パワハラを誘発しない組織マネジメント 4つのポイント
POINT① メンバーが健全に働ける職場環境づくりの推進
メンバー間の信頼関係構築や、メンバー一人ひとりのスキル向上意欲を高める職場環境づくりを学びます。

POINT② 部下が求める「働く価値」の付与や本人への自覚支援
メンバーの「働く価値」を知ることで、マネジメントにおける采配の判断基準としたり、本人に自覚させたりすることで向上意欲をさらに高めるスキルを学びます。

POINT③ 部下の能力を最大に伸ばす業務采配
部下への過剰な業務量と、業務を与えた後の無関心はハラスメントとなりかねません。そのため、業務采配の軸や業務の配分の仕方などのスキルを学びます。

POINT④ 適切な部下コミュニケーション力の向上
ハラスメントが最も発生しやすいのは、業務指導などコミュニケーション上でのやりとりです。相手に伝わる叱り方やほめ方など適切なコミュニケーション力を学びます。

■「高次元マネジメント」で高パフォーマンス組織の構築と運営を目指す
本研修では、上級管理職や役員のマネジメントスキルを向上させ、パワハラを誘発しない職場環境づくりをしつつ、高パフォーマンス体制構築を目指します。
これまでのマネジメントによる組織力向上は、パワハラを起こさないという観点が希薄でした。本研修の指す組織マネジメントでは、パワハラもマネジメント力不足と考えます。より高い視点から組織を見据えた「高次元マネジメント」の力をつければ、パワハラ問題の解決だけではなく、組織に高いパフォーマンスをもたらすものです。

<カリキュラム例>
1.パワハラ防止対策の現状
(1)現行しているパワハラ対策の2本柱
(2)法的責任は組織における最低限の責務

2.「高次元マネジメント」が次なる組織運営におけるパワハラ対策 ~ハラスメントを起こさず業績向上を実現する
(1)パワハラ対策の大前提
(2)高次元マネジメントを実現するための4要素

3.パワハラの基本知識を知る ~パワハラ対策の大前提
(1)パワハラの定義とその実態
(2)6つのパワハラタイプ

4.パワハラを起こさない組織マネジメント① ~メンバーが健全に働ける職場環境づくりの推進
(1)ハラスメントを起こさない職場づくりに必要なポイント
(2)健全な競争関係とは

5.パワハラを起こさない組織マネジメント② ~部下が求める「働く価値」の付与や本人への自覚支援
(1)部下が求める「働く価値」とは
(2)「働く価値」の付与が部下のモチベーションを左右する

6.パワハラを起こさない組織マネジメント③ ~部下の能力を最大に伸ばす業務采配
(1)業務過多と無関心がおこすハラスメント 
(2)業務采配における4つのポイント

7.パワハラを起こさない組織マネジメント④ ~適切な部下コミュニケーション力の向上
(1)パワハラを起こさないための部下コミュニケーション
(2)期待を伝える

8.まとめ


当社では今後とも、組織のハラスメント防止と業績向上をトータルにサポートするサービスを開発してまいります。



【お問合せ先】
株式会社インソース     http://www.insource.co.jp/index.html
(取材・広報に関して)   総務広報部(松木・阿部)  TEL:03-5259-0070
(研修・テキストに関して) 企画開発本部(新宮)  TEL:03-5259-0070

※当ページの情報は、プレスリリース配信各社の責任で提供されるものです。

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