最も必要な能力は「コミュニケーションスキル」 磨くべきリテラシーは1位「外国語」、2位「専門領域の知識」、3位「情報・データ」-人材採用と人材育成の人事専門誌-日本人材ニュース


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2018-05-14

ロバート・ウォルターズ・ジャパン

最も必要な能力は「コミュニケーションスキル」 磨くべきリテラシーは1位「外国語」、2位「専門領域の知識」、3位「情報・データ」

人材紹介会社 ロバート・ウォルターズ、第一線で活躍するグローバル人材の実体験から「人づくり」の有効策を徹底調査

グローバル人材の転職を支援する人材紹介会社のロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社 (本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:デイビッド・スワン)は5月14日、英語力と専門スキルを活かし国内の第一線で活躍する会社員を対象に実施した「人づくり」に関するアンケート意識調査の実態を調査したアンケート結果を発表しました。

グローバル人材になるために最も必要な能力:「コミュニケーションスキル」
外資系企業やグローバル展開の進む国内大手企業で働くグローバル人材を対象とした当アンケート調査に回答を寄せた241人の会社員は「グローバル人材に最も必要な基礎能力は?」の問いに対して、1位「コミュニケーションスキル」(48%)、2位「柔軟性」(25%)、3位「問題発見・解決力」(18%)を選びました。グローバリゼーションと技術革新の加速を受けて産業構造とビジネス環境が急速に変化する中、それぞれの領域を牽引するグローバル人材の多くは、文化的背景や言語の異なるカウンターパートとのコミュニケーション能力こそがグローバル人材に求められている能力として重要視しているようです。迅速な経営判断にともなう急な方向転換や価値観の相違にも適応できる柔軟性、ビジネス上の問題を認識して解決に導く能力とその主体性を重要視する回答者も一定数います。

身に着けるべきリテラシー:1位「外国語」、2位「専門領域の知識」、3位「情報・データ」
グローバル人材がこれから更に磨きたいリテラシーとして挙げたのは1位は「言語力:外国語」(64%)、2位「業種・職種の専門知識」(58%)、3位「情報・データ」(38%)でした。年齢層別でも、25~34歳、35~44歳、45~54歳、55~64歳の全年齢層で同じ順位を傾向が見られましたが、特に55~64歳の準シニア層では「情報・データ」への支持も過半数を超えました。調査を実施したロバート・ウォルターズ・ジャパン シニア マーケティング マネジャーの柳沼茂樹は次のように述べています。「転職マーケットでも外国語力と専門性をあわせもつ人材への引き合いが年々強まっています。複数の領域で広く浅い経験を積むジェネラリストではなく一つの分野に焦点をあてて経験・技術を追求しようという姿勢は労働市場のニーズに沿っています。ビッグデータなどデータ活用の価値が顕在化し、データ分析・活用の能力が今後一層求められることも予想されます。この3つのリテラシーはグローバル人材として認められるためにぜひ身に着けていただきたいリテラシーです。」
グローバル人材 成長環境:1位「海外生活」、2位「仕事の内容・職場環境」、3位「就職後の自己学習」
ビジネスの第一線で活躍するグローバル人材が考える「グローバル人材になるために有効な環境」では、海外生活を意味する「国際的な生活環境(海外)」(1位:68%)に次いで、「仕事の内容・職場環境」(2位:65%)と「就職後の自己学習」(3位:49%)が多くの支持を集めました。小学校での英語必修化を目前に控えるなか「英語教育(幼稚園・小学校)」への支持は8%となり、「英語教育(中学校・高校・大学)」(4位:30%)、「国際的な生活環境(国内)」(5位:23%)を大きく下回り最下位でした。国際的なビジネス慣習と英語に堪能なグローバル人材が実体験から有効性を認めたことから、上位3つの成長環境はグローバル人材に求められる資質を磨くのに有効であると考えられます。

(実施期間:2018年4月2日~2018年4月6日、対象:当社御登録者様 n=241人)

ロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社について (https://www.robertwalters.co.jp/)
ロバート・ウォルターズは1985年に英国・ロンドンで設立され、世界28カ国の主要都市に拠点を持つ、スペシャリストのためのグローバル人材紹介会社です。ロバート・ウォルターズ・ジャパンは同社の日本オフィスで、バイリンガル人材に特化しています。2000年に東京オフィスを、2007年には大阪オフィスを開設。グローバル企業、日系企業ともに世界有数のトップ企業から新規参入企業、中小企業に至るまで、多岐に渡る業種・職種、正社員および派遣・契約社員と幅広い採用ニーズに応えた人材紹介をおこなっています。ラグビー日本代表のオフィシャルスポンサー、各種NPOの支援など、日本社会への貢献にも積極的に取り組んでいます。




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