グローバル人材の82%、英語ができて「仕事で得している」-人材採用と人材育成の人事専門誌-日本人材ニュース


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2018-03-01

ロバート・ウォルターズ・ジャパン

グローバル人材の82%、英語ができて「仕事で得している」

英語を使う求人を紹介する人材紹介会社のロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社 (本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:デイビッド・スワン)は3月1日、日本語・英語の2言語と専門分野でのスキルを用いて働くグローバル人材を対象に実施した英語力と仕事に関するアンケート調査の結果を発表しました。

グローバル人材の82%「英語ができることで、仕事で得している」と回答
アンケート調査に回答を寄せた275人の会社員のうち、82%が「英語ができることで、仕事で得していますか?」という質問に対し、「得していると思う」と答えました。さらにネイティブレベル、流暢レベル、ビジネスレベル、会話レベルの英語レベル別に見ると会話レベルの回答者では「得していると思う」の割合が68%だったのに対し、英語力に比例してこの割合が増え、ネイティブレベルでは94%が「得していると思う」と回答しました。年齢別、業種別でもこの傾向に主だった違いは見られませんでした。

得していると感じる理由は1位「キャリアが広がる」、2位「関係構築に役立つ」
得していると感じる理由は1位「キャリアの選択肢が広がる」(82%)、2位「仕事で関わる人との関係構築に役立つ」(75.7%)、3位「職責がグローバルに広がる」(73.8%)。業種別に結果を見ると、回答者の2割を占める製造業(電機/電子部品/機械)の従事者では「海外のソースからも情報を得られる」への支持が74%と大きく、IT業界の従事者では仕事で関わる人との「関係構築に役立っている」への支持の高さ(84%)が目立ちます。また、英語レベル別にみるとネイティブレベルの回答者の8割近く(78.6%)が海外の情報ソースを活用できることを英語力の日常業務での優位性を語る上で評価している一方で、ビジネスレベルでは63.8%、会話レベルでは59.2%とその割合が減っていることから英語レベルが下がるにつれて海外メディアの活用度が低いことが伺えます。

グローバリゼーションの流れが加速し、技術提携や販路活用を含めてビジネスの土壌と競争関係が国内市場から世界市場へとシフトするなか、企業が従業員に求める英語レベルも高まっています。今回の調査では、人材価値を引き上げる上で英語力が有利に働いていることが、働き手自身の実体験を通じて示されました。また、自身のキャリアだけでなく、仕事上の関係構築、情報収集、対応する職務範囲の拡張など会社側の利益に繋がる点でも英語力を用いて貢献しようといった姿勢もうかがえる結果となりました。

ロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社について (https://www.robertwalters.co.jp/)
ロバート・ウォルターズは1985年に英国・ロンドンで設立され、世界28カ国の主要都市に拠点を持つ、スペシャリストのためのグローバル人材紹介会社です。ロバート・ウォルターズ・ジャパンは同社の日本オフィスで、バイリンガル人材に特化しています。2000年に東京オフィスを、2007年には大阪オフィスを開設。グローバル企業、日系企業ともに世界有数のトップ企業から新規参入企業、中小企業に至るまで、多岐に渡る業種・職種、正社員および派遣・契約社員と幅広い採用ニーズに応えた人材紹介をおこなっています。ラグビー日本代表のオフィシャルスポンサー、各種NPOの支援など、日本社会への貢献にも積極的に取り組んでいます。




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